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Syndicate content
日経BP社が運営する、製造業/ハイテク産業に携わる技術者・研究者の方々に向けた総合情報サイト。技術速報はもちろん、解説/コラムなどで多彩なコンテンツを提供中です。
Updated: 56 min 22 sec ago

個に“武器”を与える、それが組織の存在理由

Wed, 02/21/2018 - 05:00
 今回からイノベーションの設計図の詳細に入る。まずは組織の設計、つまりイノベーションマネジメントの具体的な手法について紹介しよう。組織の設計は大きく、「変わらないトップマネジメントの姿勢」「イノベーションを育む企業文化を構築する仕組み」「イノベーションを創出させるマネジメント」で構成され、さらにそれぞれが複数の項目に細分化されている。

人気はみんなでつくる、ラグビーパーク ファンと一緒に進化

Wed, 02/21/2018 - 05:00
3年目の今シーズンの大きな課題は組織づくりです。もっともっと顧客主義になって、ファンの方を向いて、どんどんお客さんのために面白くして、もっともっとファンを増やしたいと考える組織になっていく必要があります。

高分解能とローパワーを両立、先端A-D変換器

Tue, 02/20/2018 - 19:32
 「ISSCC(International Solid-State Circuits Conference) 2018」(2月11日~15日、米サンフランシスコ)のデータコンバーター分野のセッションは、例年と同様、割り当てられた大会場がすき間なく埋まる盛況ぶりで、この分野への変わらない関心の高さをうかがわせた。同分野に投稿された多くの論文の中から今年は10件の論文が採択され、2つのセッションが組まれた。

会津若松市内で「スマートバス停」、太陽光で電子ペーパー駆動

Tue, 02/20/2018 - 17:30
みちのりホールディングスおよび会津乗合自動車(会津バス)などは、2月17日から福島県会津若松市内で次世代スマートバス停の実用化に向けた実証実験を開始した。太陽光発電で駆動し、電子ペーパーを用いて時刻表データを更新したり、バスの運行情報をリアルタイムで表示したりする。

沖縄で家庭向け電力小売、太陽光とバイオマス活用

Tue, 02/20/2018 - 17:12
洸陽電機(神戸市)は、沖縄電力管内において一般家庭など向けに低圧電力の販売を3月1日から開始する。電力使用量の多い顧客(月間600kWh)の場合、沖縄電力の従来プランと比べて約9%の電気料金の削減が可能という。

カナディアン系投資法人、2.2MWの発電所を取得

Tue, 02/20/2018 - 16:55
カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人(東京都新宿区)は2月1日、新たに2カ所、合計出力約2.2MWの太陽光発電所を取得した。1月24日に取得を発表していた。

津市の池で水上メガソーラー竣工、FIT単価24円で

Tue, 02/20/2018 - 16:49
太陽光パネルを水上に浮かべる部材であるフロートの大手、フランスのシエル・テール・インターナショナルの日本法人、シエル・テール・ジャパン(東京都中央区)は1月、三重県において、池の水上を使った太陽光発電所が竣工した。

健康経営銘柄2018が発表、6社が4年連続の選定

Tue, 02/20/2018 - 16:45
経済産業省と東京証券取引所は2018年2月20日、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる企業26業種26社を選定し「健康経営銘柄2018」として発表した。今回で4回目の選定。26社のうち10社が3年連続、うち6社が4年連続で選ばれた。

地熱から「CO2フリー水素」、大林組がニュージーランド企業と

Tue, 02/20/2018 - 16:24
大林組は2月14日、ニュージーランドTuaropaki Trust社との間で、地熱発電の電力を利用した「CO2フリー水素」の製造・流通の共同研究に関する覚書を締結したと発表した。将来的に国内外でCO2フリー水素関連事業に参画するためのノウハウを収集する。

太陽光と蓄電池のハイブリッド型パワコン、容量5.6kWh

Tue, 02/20/2018 - 15:33
ハンファQセルズジャパン(東京都港区)は、Qセルズブランドとしては初めてとなる、住宅向けハイブリッド蓄電システム「HQJB-Aシリーズ」を4月上旬に販売開始する。

米加州の屋根上メガソーラー、両面受光パネル採用

Tue, 02/20/2018 - 15:04
米国の再生可能エネルギー開発事業者であるBlue Sky Utility社、太陽光パネル・メーカーの米Sunpreme社、不動産投資会社のPassco Companies社は2月16日、米カリフォルニア州ハンフォード(Hanford)にあるショッピングモール「ハンフォード・モール」の屋根上で出力1.62MWのメガソーラー(大規模太陽光発電所)が完成したと発表した。

起亜、自動運転機能を拡充して車名を「Ceed」に

Tue, 02/20/2018 - 11:48
韓国・起亜自動車(Kia Motors)は2018年2月15日、全面改良して3代目となる「Ceed」を発表した。今回の改良で車名の表記を「cee’d」から「Ceed」に変更する。新車名は「Community of Europe with European Design」を表すという。3月に開催される「ジュネーブモーターショー」(開催期間:2018年3月8~18日)で一般公開する。

医療法人いずみ会が伊豆高原で「日本版CCRC」

Tue, 02/20/2018 - 11:00
静岡県伊東市で診療所や介護事業所などを運営する医療法人いずみ会(静岡県伊東市)は2018年1月11日に、伊豆高原内の9700m2の広大な敷地内に戸建ての住宅型有料老人ホーム13戸や診療所、介護居室、レストラン、多目的ホールなどを設けた医療・介護複合施設「メディケアサポートHABA」を開設した。必要なケアを継続的に提供して住み続けられる日本版のCCRC(Continuing Care Retirement Community)の実現を目指す。

アイデアを評価する2つの指標、NUDとRWW

Tue, 02/20/2018 - 05:00
 部下の新しいアイデアを評価する際、3Mのマネジャーは、「NUD」と「RWW」という2つの指標を活用することが多い。NUDとは、「New(新規であるか)」「Unique(唯一であるか)」「Different(明確な差異があるか)」の頭文字を取った造語で、アイデアの価値(独創性)を評価する上で大きな手掛かりとなる。

嵐山町に稼働した「自家用の水上太陽光」、アップル「再エネ100%」も追い風

Tue, 02/20/2018 - 05:00
埼玉県の中部にある比企郡嵐山町のため池「大沼」の水上で、出力約318kWの太陽光発電所が2017年12月に稼働を始めた。農業用のため池である大沼の隣には、太陽ホールディングスグループの太陽インキ製造の本社工場が建っている。同社は、プリント基板で使われる絶縁材である、「ソルダーレジスト」の大手として知られる。

ここでも半導体が活躍、新アプリケーション続々

Mon, 02/19/2018 - 17:59
「ISSCC(International Solid-State Circuits Conference) 2018」(2月11日~15日、米サンフランシスコ)のSession 17「Technologies for Health and Society」では、「Food and Agriculture Cloud Services with Sensor Network」と題した招待講演を皮切りに、社会性アプリケーション、医療、ヘルスケア関連等など、半導体の既存用途以外への応用についての発表があった。

最先端プロセッサー、勝負どころはオンチップ電源

Mon, 02/19/2018 - 16:27
「採択論文件数で中国が日本を抜いた」―2018年のISSCCは、数年後に日本人が振り返ってみた時、1つの分水嶺として思い返される出来事となろう。そうなってしまった要因の1つとして筆者が考えるのは、かつて、日本の半導体メーカーが得意としていた低電圧・低消費電力SoC、画像処理プロセッサーに関するセッションがISSCCから姿を消してしまったことにある。

製造工程の再エネ比率、2030年までに70%、蘭ハイネケン

Mon, 02/19/2018 - 16:20
オランダのビール醸造大手ハイネケン社は2月12日、同社が製造工程で消費するエネルギーに占める再生可能エネルギーの比率を現在の14%から2030年までに70%に引き上げる目標を発表した。

モバイルデバイスで頭痛を緩和!?

Mon, 02/19/2018 - 15:00
皆さま、こんにちは。キュア・アップの佐竹晃太です。本連載では、モバイルテクノロジーによる新しい治療アプローチの可能性や先進事例を紹介しています。前回は、「アプリで失明の危機を早期発見!?」と題して、目の健康を支える米国スタートアップ事例を紹介しました。今回は、モバイルヘルスを使って頭痛に悩む人々を支える海外スタートアップの事例を2つ紹介します。

地域医療構想の実現に向け都道府県知事の権限を強化

Mon, 02/19/2018 - 11:00
2018年1月22日に開催された厚生労働省の「医療計画の見直し等に関する検討会」は、地域医療構想の実現を推進するため都道府県知事の権限強化を決めた。既存病床数が基準病床数に達していないが、将来の病床数の必要量を上回っている構想区域では、新規開設や増床の申請があった場合でも必要な手続きを経た上で知事が許可しないことができるようにする。